主著

• 金融商事実務判例紹介（「銀行法務21」2002年10月号から連載 分担執筆）

• 会社を強くする倫理・コンプライアンス実践講座（2003年 きんざい 分担執筆）

• ダイジェスト金融商事重要判例〔平成15～令和5年版〕（2004～2024年 経済法令研究会 分担執筆）

• 検察官請求証拠についての意見と合意書面（2005年 「自由と正義」56巻8号）

• 弁護人の冒頭陳述・最終弁論のあり方（2005年 「季刊刑事弁護」43号）

• 公判前整理手続を活かす（2005年 現代人文社 分担執筆）

• 裁判員制度と事実認定（2005年 「法律時報」77巻11号）

• ガイドブック裁判員制度（2006年 法学書院 共著）

• 冒頭陳述の技術（2006年 「自由と正義」57巻6号）

• 市民と司法-総合法律支援の意義と課題（2007年 法律扶助協会 分担執筆）

• 法廷弁護技術の指導法（2008年 「自由と正義」59巻6号）

• 裁判員裁判におけるケース・セオリー（2008年 「自由と正義」59巻8号 共著）

• 裁判員裁判における弁護活動-その思想と戦略（2009年 日本評論社 分担執筆）

• 法廷弁護技術 第2版（2009年 日本評論社 分担執筆）

• 法廷における説得活動と弁論ペーパーの配布（2009年 「自由と正義」60巻5号 共著）

• 裁判員裁判刑事弁護マニュアル（2009年 第一法規 分担執筆）

• 日弁連が行った司法改革提言と今日の課題（2011年 「自由と正義」62巻9号）

• 実務体系 現代の刑事弁護2 刑事弁護の現代的課題（2013年 第一法規 分担執筆）

• 刑訴法改正とこれからの刑事弁護（2016年 「法律時報」 88巻1号）

• 実務に活かすQ&A平成28年改正刑事訴訟法等のポイント（2016年 新日本法規 分担執筆）

• 刑訴法改正の要点と弁護実務 裁量保釈の判断にあたっての考慮事情の明確化（2016年 「自由と正義」 67巻9号）

• 刑訴法改正の要点と弁護実務 証人等の氏名及び住居の開示に係る措置（2016年 「自由と正義」 67巻9号）

• 書評『裁判員への説得技法-法廷で人の心を動かす心理学』（2016年 「法と心理」 16巻1号）

• 検証・刑事裁判「公判前整理手続及び判断の在り方が証拠に基づき事実を認定するものとなっていないとして、控訴審で破棄された判決」（2017年 「自由と正義」 68巻4号）

• 公判前整理手続における争点整理のあり方について（2017年 「季刊刑事弁護」 90号）

• 刑事手続の新展開 上巻（2017年 成文堂 分担執筆）

• 刑事法廷弁護技術（2018年 日本評論社 共著）

• 刑事弁護実務からみる日本版司法取引の課題（2018年 「NBL」 1122号）

• 法務担当者のための日本版司法取引入門① 日本版司法取引とは（2019年 「銀行法務21」 839号）

• 起訴前・公判前整理・裁判員裁判の弁護実務（2019年 日本評論社 執筆者代表）

• 〔座談会〕法曹になるために（2020年 「法学教室」 474号）

• 検証・刑事裁判「具体的な予見可能性を検討することなく過失を認定した事例」（2021年 「季刊刑事弁護」 105号）

• PLEA BARGAINING IN JAPAN（2021年 「Boletim IBCCRIM」 344号）

• 可罰的な幇助行為と幇助の意思について（2022年 「民主的司法の展望　四宮啓先生古稀記念論文集」）

• 刑事手続のＩＴ化－国民の権利利益の保護・実現のための情報通信技術の活用（2022年 「刑事法ジャーナル」 73号）

• 法律事務所への捜索等が不適法であるとされた事例（2023年「季刊刑事弁護」115号）

• 取調べの可視化と司法取引（2024年「取調べの可視化 その理論と実践 刑事司法の歴史的転換点を超えて」）

• 刑事法廷弁護技術 第2版（2024年 日本評論社 共著）